医療・福祉・教育・産業・司法関係者の皆様へ

以下のようにDBTとマインドフルネスは、
さまざまな現場や業種で活用されるようになっています。

医療関係の皆様へ

弁証法的行動療法（Dialectical Behavior Therapy以下DBT）は、境界性パーソナリティ障害のみならず、うつ病、双極性障害、摂食障害、発達障害、薬物・アルコール依存症、PTSDに対する実証的研究報告が多くあります。また近年では、がん患者とその家族の支援にも有用であることから実践されています。講座では、各対象疾患に対応したDBTの技法を学び、最新のマインドフルネスの実践に取り組みます。また、困難事例検討会を開催して、治療者のトラブルシューティングを行い、スキルをブラッシュアップしていきます。

福祉関係の皆様へ

　DBTの４つのスキルモジュール（マインドフルネス、情動調節スキル、対人関係スキル、苦悩耐性スキル）の実践が、飲酒問題を抱える人や自殺傾向のある人の家族、家庭内暴力の被害者等さまざまな群に対する介入として、スキル・トレーニング単独でも有効であることが実証されています。欧米では、児童福祉施設、DV被害者支援施設（シェルター）、母子保護施設などでDBTプログラムが行われています。
　講座では、欧米の各種施設で実践されているDBTプログラムを紹介します。また対人関係スキルでは、ロールプレイを実施し、具体的な指導法を提示します。

教育関係の皆様へ

　米国においては、DBTの児童・思春期向けのプログラムが、小学校・中学校、高校で導入されています。DBTの子ども向けマインドフルネスを実践することで、学習に対する集中力が上がり、校内暴力も軽減されたという報告があります。本講座では、学校現場で実践されているプログラムをご紹介し、親に対する心理教育も学びます。また児童・思春期を対象とした住居型治療施設で取り組まれているマインドフルネスの実践を行います。

産業関係の皆様へ

　わが国の産業の現場では、うつの予防プログラムとしてマインドフルネスが実践されています。また米国では、良好な対人関係をつくるためのスキルや、大きなストレスにも負けないための苦悩耐性スキルなどを社員に指導することで、企業の利益を高めるための戦略的コンサルとしても活用されるようになりました。講座では、DBTのマインドフルネスを取り入れた復職支援のリワークプログラムの実例とその効果を紹介し、また実践方法を習得します。

司法関係の皆様へ

　米国の司法の現場では、刑務所、入院患者及び外来患者の裁判所命令による治療プログラムとして実施されています。特に反社会性パーソナリティ障害（ASPD）と診断された犯罪者の情動調節スキルの欠如に対するDBTプログラムが確立されており、高い評価を得ています。講座では、米国の司法精神医学において実践されているDBTアンガーマネジメントプログラムを学びます。

医療・福祉・教育・産業・司法関係者の皆様へ

Scene

様々なシーンでのマインドフルネス

Course

講座・講演会紹介

医療・福祉・教育・産業・司法関係者の皆様へ

Scene 様々なシーンでのマインドフルネス

Course 講座・講演会紹介

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様々なシーンでのマインドフルネス

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講座・講演会紹介